2007年2月28日の水曜日。東京市場は朝から売り一色だった。前日の夕方に上海総合指数が8.8%下げ、夜のニューヨークではNYダウが416ドル安で引けていた。日経平均は前日比515円80銭安の1万7604円12銭で取引を終えた。
わずか2日前の2月26日、日経平均は1万8215円35銭をつけていた。2000年5月以来およそ6年9か月ぶりの高値で、市場には景気回復を祝う空気があった。その高値から1週間で約1600円が消えた。中国発の急落が1日で世界を一周したこの株安は「上海ショック」と呼ばれる。
上海ショックは数週間で収まった小さな暴落として語られることが多い。ところが中身を細かく見ると、半年後のサブプライム危機と翌年のリーマン・ショックにつながる材料がすでにそろっていた。当日の時系列と数字を追い、同じ形の前兆を見分ける手がかりと株を持っている人が取れる行動をまとめた。
- 2007年2月27日に上海総合指数は3040から2771へ8.84%下げ、約10年ぶりの下落率を記録した
- 同じ日のNYダウは416ドル安。翌28日の日経平均は515円安で、3月5日には1万6642円まで下げた
- 日本株が震源の上海より大きく揺れた理由は円キャリー取引の巻き戻し。ドル円は121円台から115円台まで円高が進んだ
- 上海は3週間で高値を取り戻したが、日経平均は2007年7月の高値を最後に下げ続け、2009年3月に7054円をつけた
- 米国の住宅ローン会社の破綻やHSBCの貸倒れ警告など、サブプライム問題の兆しは上海ショックの前から出ていた
上海ショックで何が起きたか
上海ショックの前の中国株は過熱のさなかにあった。上海総合指数は2005年に1000ポイント前後まで沈んでいたが、2006年の1年間でおよそ2.3倍に上がった。2007年2月26日の終値3040.60ポイントは当時の史上最高値だった。
日本も株高の中にいた。日本銀行は2月21日に政策金利を0.25%から0.5%へ引き上げたばかりで、それでも金利は世界の中で飛び抜けて低かった。安い円を借りて海外の高い利回りに投じる円キャリー取引が膨らみ、ドル円は1ドル121円台の円安水準にあった。
英HSBCが米国の住宅ローン部門の焦げ付きを理由に、2006年の貸倒れ費用が105億ドルを超えると発表した。創業以来初めての業績警告だった。同じ日に米住宅ローン大手のニューセンチュリー・フィナンシャルが決算の修正を発表する。
日本銀行が政策金利を0.5%に引き上げる。2006年7月のゼロ金利解除に続く利上げだった。
日経平均が1万8215円35銭で引け、2000年5月以来の高値をつける。上海総合指数も3040.60ポイントの最高値で引けた。同じ日にグリーンスパン前FRB議長が香港の会議に向けた発言で米国が年後半に景気後退に入る可能性に触れた。
東京の大引けのあと、上海総合指数が急落して8.84%安の2771.79ポイントで引ける。中国当局が株の売買益に課税するといううわさが広がり、利益確定の売りが殺到した。夜には米国の1月の耐久財受注が7.8%減と発表され、NYダウは一時546ドル安、終値で416ドル02セント安となった。
日経平均が515円80銭安の1万7604円12銭で引ける。中国の財政当局は課税のうわさを否定し、上海総合指数はこの日3.9%反発した。震源の上海が戻したのに東京は売られた。
日経平均が575円68銭安の1万6642円25銭まで下げる。ドル円は1ドル115円台まで円高が進んだ。
経営難に陥ったニューセンチュリー・フィナンシャルがニューヨーク証券取引所で上場廃止となる。4月2日には連邦破産法11条の適用を申請した。
上海総合指数が3057ポイントで引け、2月26日の最高値を終値で上回る。下げはわずか3週間で埋まった。
表にすると、2月27日の1日だけを見れば済む話ではないと分かる。HSBCの警告からニューセンチュリーの破綻まで、米国の住宅ローンをめぐる悪い知らせは上海ショックをはさむ2か月の間に途切れず出ていた。
上海ショックの原因は3つ重なっていた
引き金は中国の課税のうわさだった。とはいえ、うわさ1つで世界の株価がそろって崩れたわけではない。中国株の過熱と米国景気への不安と円キャリー取引という3つの層が同じ日に重なった。
中国株のバブルと当局の過熱対策
2006年の上海株は1年で2倍を超えた。新たに口座を開いた個人のお金が流れ込み、株価は企業の利益とは関係なく上がっていた。こうした相場では当局がブレーキを踏みそうだという話だけで売りが売りを呼ぶ。2月27日は売買益への課税と投機資金の取り締まりのうわさが同時に流れ、利益を確保したい売りが一気に出た。
米国の景気減速とサブプライムの焦げ付き
米国ではその日のうちに悪い材料が続いた。耐久財受注の大幅な減少に加え、政府系住宅金融機関のフレディマックが返済できない可能性の高いサブプライムローンを今後は買い取らないと発表した。前日にはグリーンスパン前議長の景気後退発言もあった。S&P500は3.47%下げ、2001年の同時多発テロのあとで最大の下落率を記録した。
円キャリー取引の巻き戻し
日本株に一番効いたのはこの3つ目だった。低金利の円を借りて新興国の株や高利回り通貨に投じていた投資家は、損失が出ると借りた円を返すために円を買い戻す。円高が進むと輸出企業の利益見通しが下がり、日本株がさらに売られる。国際通貨研究所の分析では、シカゴの通貨先物市場で投機筋の円売り越しは2月13日の約16万7000枚から3月13日には約5万3000枚まで減った。
日本株への影響を日経平均の数字で見る
上海ショックの日本株への影響は、1日の急落より1週間の下げとして表れた。2月28日の515円安のあと、3月1日と2日も続落し、週明けの3月5日には575円安。高値から5営業日で1573円下げた計算になる。
| 日付 | 日経平均の終値 | 前日比 | 出来事 |
|---|---|---|---|
| 2007年2月26日 | 1万8215円35銭 | +26円93銭 | 2000年5月以来の高値 |
| 2007年2月27日 | 1万8119円92銭 | −95円43銭 | 大引け後に上海が8.84%安 |
| 2007年2月28日 | 1万7604円12銭 | −515円80銭 | 前夜のNYダウ416ドル安 |
| 2007年3月1日 | 1万7453円51銭 | −150円61銭 | 円高が続く |
| 2007年3月2日 | 1万7217円93銭 | −235円58銭 | 4日続落 |
| 2007年3月5日 | 1万6642円25銭 | −575円68銭 | 上海ショック後の終値の安値 |
| 2007年3月14日 | 1万6676円89銭 | −501円95銭 | 米サブプライム不安で再び急落 |
2月28日の動きは特に目を引く。上海総合指数はこの日3.9%戻したのに、日経平均は2.85%下げた。震源の市場が落ち着いたあとも遠く離れた東京の下げが続いたのは、売りの中身が中国株の失望ではなく、世界中に散らばった円建ての借金の返済だったからだ。
3月14日の501円安もこの見方を裏づける。この日の下げは中国ではなく、米国のサブプライム関連の不安が直接の材料だった。上海ショックで表に出た円キャリー取引の弱さが、その後も米国の悪材料のたびに日本株を揺らした。
海外発の急落で日本株が当事国より大きく下げるのは珍しくない。上海ショックでは上海が翌日に戻したのに東京は1週間下げ続けた。急落の日はどこの国の株が下げたかより、円がどちらに動いているかを先に見ておきたい。
回復までにかかった期間
上海ショックからの戻りは市場によって大きく違った。上海総合指数は3月21日に最高値を回復し、その後も上がり続けた。5月30日には中国当局が株式取引の印紙税を0.1%から0.3%に引き上げ、この日だけで6.5%下げたが、それでも上昇は止まらなかった。10月16日に6092ポイントの終値をつけ、上海ショックの安値から2倍を超えた。
日経平均も一度は戻った。6月21日に1万8240円で引けて2月26日の水準を超え、7月9日には2007年の終値の最高値となる1万8261円98銭をつけた。上海ショックの下げを埋めるまでにかかった期間はおよそ4か月だった。
ただしそれは天井だった。8月9日に仏BNPパリバが傘下ファンドの解約を凍結すると、8月17日の日経平均は874円81銭安の1万5273円68銭まで下げた。2007年末は1万5307円で終わり、2008年のリーマン・ショックを経て2009年3月10日には7054円98銭まで下がった。2007年2月26日の水準を終値で上回ったのは2015年2月19日で、約8年後のことになる。
| 指数 | 上海ショック後の高値 | その後の安値 | 下落率 |
|---|---|---|---|
| 上海総合指数 | 6092ポイント（2007年10月16日終値） | 1664ポイント（2008年10月28日取引中） | 約73% |
| 日経平均 | 1万8261円（2007年7月9日終値） | 7054円（2009年3月10日終値） | 約61% |
| NYダウ | 1万4164ドル（2007年10月9日終値） | 6547ドル（2009年3月9日終値） | 約54% |
上海ショックの安値で買った人は数か月で利益を出せた。その一方で、戻りを見て安心し信用取引の買いを増やした人は、半年後からの下げをまともに受けた。上海ショックは単独で見れば浅い下げだが、サブプライム危機からリーマン・ショックまで続く長い下げ相場の始まりの時期に起きていた。
上海ショックはサブプライム危機の予告編だった
上海ショックの名前から、中国が原因の暴落と覚えている人は多い。しかし2月27日のNYダウの下げを押し広げたのは、米国の住宅ローンをめぐる材料だった。HSBCの警告とニューセンチュリーの決算修正は2月7日、フレディマックのサブプライムローン買い取りの見直しは2月27日に出ている。
この時期の米国では、低所得層向けの住宅ローンを証券にまとめて世界中の金融機関に売る仕組みができあがっていた。住宅価格の伸びが止まると延滞が増え、その証券の値段がつかなくなる。2月の時点で表に出ていたのは住宅ローン会社の経営難までで、証券を持つ銀行やファンドの損失はまだ見えていなかった。
それが表に出たのが8月のBNPパリバの解約凍結だった。上海ショックで一度ゆさぶられた円キャリー取引は、8月にもう一度大きく巻き戻された。2月の下げは同じ仕組みが壊れる前の小さな揺れだったと言える。
上海ショックから学ぶ前兆の見分け方
上海ショックと同じ形の暴落には共通点がある。どこか1つの市場の急落が引き金になり、その裏で安い通貨を借りた取引が積み上がっている形だ。2024年8月の令和のブラックマンデーも、日銀の利上げのあとに円キャリー取引が巻き戻された点で上海ショックとよく似ている。
利上げ直後の円安と株高の同時進行
2007年2月は日銀の利上げからわずか6日後に崩れた。利上げしても円安と株高が続いているときは、円を借りた取引がまだ積み上がっている証拠になる。CFTCが毎週公表するシカゴの通貨先物の建玉では、投機筋の円の売り越し幅を確かめられる。売り越しが過去の高い水準まで膨らんでいたら、小さな材料でも円が急に買い戻されやすい。
新興国株の当局による引き締めの合図
中国の株価は当局の姿勢で大きく動く。印紙税の変更や信用取引の規制強化、新規上場の急増は相場を冷やす合図になりやすい。1年で2倍を超えるような上げのあとに当局の発言が増えてきたら、日本株にも影響が出る前提で持ち株を見直したい。
米国の住宅ローンと金融機関の決算
上海ショックの前には、大手銀行の業績警告と住宅ローン会社の決算修正が出ていた。米国の住宅ローンの延滞率や住宅価格の指数が悪くなり、金融機関が貸倒れ費用を積み増し始めたら、遅れて株式市場全体に効いてくることが多い。1社の悪材料で終わるのか、同じ業界の別の会社にも広がるのかを見ておくと見誤りにくい。
上海ショックは上海が3週間、日経平均が4か月で戻した。戻りが早かったため多くの投資家が「押し目だった」と受け止めた。急落の原因が片づかないまま株価だけが戻ったときは、次の下げに備える時間をもらったと考えたほうが安全だ。
同じ形の急落が来たとき株を持っている人が取れる行動
上海ショックのような海外発の急落は、日本時間の夕方から夜に起きることが多い。翌朝の東京は寄り付きから売り気配で始まり、成行の売り注文は思わぬ安値で約定しやすい。慌てて寄り付きで投げる前に、原因が一時的なうわさなのか、借金の巻き戻しなのかを分けて考えたい。
手元で確かめたいのは次の4つだ。
- 信用取引で買っている銘柄があるか。追証のラインまでどれだけ余裕があるか
- 持ち株に円高で利益が減る輸出企業がどれだけ含まれているか
- 海外売上高の大きい企業のうち中国向けの比率が高いものはどれか
- 急落前に1年で大きく上がった銘柄に資金が偏っていないか
信用買いの多い人は、急落の初日より2日目以降の続落で追証が発生しやすい。上海ショックでも日経平均の下げは5営業日続いた。追証の発生を待ってから入金や売却を迫られるより、最初の下げのあとで建玉を減らしておくほうが選べる手が多い。
現物株を長く持つつもりなら、一度に売り切らずに逆指値を入れておくやり方もある。上海ショックの直後のように株価が戻る場面もあれば、2007年後半のように戻ったあとで長く下げる場面もある。どちらに転んでも致命傷にならない株数に減らしておくのが現実的だ。
よくある質問
上海ショックとチャイナショックは同じものか
呼び方は重なるが、上海ショックは2007年2月27日の上海総合指数の8.8%安と、そこから広がった世界同時株安を指すことが多い。チャイナショックは2015年の上海株の急落と人民元切り下げ、2016年年初の中国株安を指す言葉として使われることが多い。どちらも中国発だが、2007年は米国の住宅ローン問題と円キャリー取引が重なった点が大きく違う。
上海ショックで日経平均はどれだけ下がったか
2月28日に515円80銭下げ、3月5日には1万6642円25銭まで下げた。2月26日の1万8215円35銭から5営業日で約8.6%の下落になる。その後6月21日に2月26日の水準を上回った。
上海ショックとリーマン・ショックは関係があるのか
直接の原因は別だが、根は同じところにある。上海ショックの日のNYダウの下げには、米国の住宅ローンの焦げ付きへの不安が含まれていた。その焦げ付きが8月のBNPパリバの解約凍結で表に出て、翌2008年9月のリーマン・ブラザーズの破綻につながった。
なぜ中国の株安で日本株が上海より大きく下げたのか
円キャリー取引の巻き戻しで円高が進んだためだ。安い円を借りて海外に投資していた資金が円を買い戻し、ドル円は121円台から115円台へ動いた。円高は輸出企業の利益を減らすため、日本株が売られ続けた。上海総合指数は2月28日に3.9%反発している。
上海ショックが今の投資家に残したもの
上海ショックは下げ幅だけを見れば忘れられやすい暴落だ。上海は3週間で戻り、日経平均も4か月で高値を超えた。しかしその4か月後から日経平均は下げ始め、2007年2月の水準を取り戻すまで8年かかった。
急落の日に何が下げたかより、なぜ遠い市場まで同じ日に下げたのかを見ておくと、次の大きな下げの手前で気づける可能性が上がる。安い通貨を借りた取引の積み上がりと、金融機関の決算に出る小さな警告は、2007年も今も同じように記録に残る。どこまで備えてどこで売り買いするかは、最後は株を持つ一人一人が自分の資金と相談して決めることになる。
