株価の暴落は、起きた直後には「今回だけは特別だ」と受け取られやすい。ところが後から並べてみると、発端は違っても、下げ方や前兆にはいくつかの型がある。信用取引で膨らんだ過熱、金融機関への不安、金利の急な動き、売買の仕組みそのものが生む連鎖といった型である。
このページでは、1929年の世界恐慌から2025年の関税ショックまでの主な暴落を、年表にまとめた。各行から暴落ごとの詳しい記事に進める。数字は中央銀行や公的機関の公表資料で確かめたものだけを載せた。確認できなかった暴落は、数字を付けずに事実だけを書いている。
- 暴落の発端は毎回違うが、前兆の種類は「過熱」「金融機関への不安」「金利と為替」「売買の仕組み」「予告のない外部ショック」の5つにほぼ収まる
- 米国株の1日の下落率は、1987年10月19日のNYダウの22.6%安が今も最大
- ナスダック総合はITバブルの高値から77.9%下げ、高値を取り戻すまで15年余りかかった
- 月平均の株価指数で測ると、日本株の下落は米国株より深く長くなりやすい
- 前兆が出にくい暴落もある。その場合は予測より、信用取引の余力を残す備えが効く
暴落の歴史を年表で見る
年表は4つの時期に分けた。「前兆の種類」は、そのときの下げをどの型で説明できるかを示す。日付や数字を原典で確かめられなかった暴落は、時期の欄を空けて事実だけを書いてある。
戦後までの暴落（世界恐慌からオイルショック）
| 時期 | 暴落 | 発端 | 前兆の種類 | 日本株への影響 |
|---|---|---|---|---|
| 1929年 | 世界恐慌 | 10月28日にNYダウが約13%下げ、翌日も続落した。高値は9月につけていた | 過熱（信用買いの膨張） | 日本経済も深刻な不況に入った |
| 1971年 | ニクソンショック | 8月15日に米国が金とドルの交換を止めると発表した | 為替・政策の急変 | 円高への警戒から東京市場も急落した |
| 1973年 | オイルショック | 10月19日にアラブの産油国が米国への石油禁輸を始めた。原油価格は約4倍になった | 外部ショック（予告なし） | 原油を輸入に頼る日本は物価高と景気後退に直面した |
バブルと金融危機の時代（1987年から2001年）
| 時期 | 暴落 | 発端 | 前兆の種類 | 日本株への影響 |
|---|---|---|---|---|
| 1987年 | ブラックマンデー | 10月19日にNYダウが1日で22.6%下げた。売りの連鎖を生む売買の仕組みが下げを加速させた | 売買の仕組み | 翌営業日の東京市場も記録的な急落になった |
| 1989年 | バブル崩壊 | 金融引き締めと不動産向け融資の規制で、資産価格の上昇が止まった | 過熱 | 月平均の指数は1989年12月が高値。3年以内に57.8%下げた |
| 1997年 | アジア通貨危機 | 7月2日にタイが米ドルとの連動をやめ、通貨が急落した | 為替の急変 | アジアに進出していた日本企業や金融機関の業績不安が広がった |
| — | 山一證券破綻と日本の金融危機 | 山一證券と北海道拓殖銀行などが相次いで破綻した | 金融機関への不安 | 銀行株を中心に売りが広がり、信用不安が日本市場全体を覆った |
| 1998年 | LTCM破綻とロシア危機 | ロシアの債務不履行のあと、9月23日に大手14社がヘッジファンドLTCMに36億ドルを出して救済した | 金融機関への不安（高いレバレッジ） | 世界的なリスク回避で日本株も下げた |
| 2000年 | ITバブル崩壊 | 3月10日にナスダック総合が高値5048.62をつけたあと、2002年10月9日の1114.11まで下げた | 過熱 | IT関連の新興株を中心に大幅に下げた |
| 2001年 | 同時多発テロ | 9月11日のテロ後に米国市場が休場し、再開日の9月17日にナスダック総合が6.8%下げた | 外部ショック（予告なし） | 東京市場も大きく売られた |
2000年代後半から2010年代前半
| 時期 | 暴落 | 発端 | 前兆の種類 | 日本株への影響 |
|---|---|---|---|---|
| — | ライブドアショック | 東京地検の強制捜査を受け、新興市場の人気銘柄が急落した。東証は全銘柄の売買を一時止めた | 個別企業の不祥事と信用取引 | 新興市場から売りが広がり、追証の連鎖が起きた |
| 2007年 | 上海ショック | 2月27日に中国株が急落し、ナスダック総合は3.9%下げた | 為替・金利（円キャリー取引の巻き戻し） | 翌日の東京市場も下げた |
| 2008年 | リーマンショック | 9月にリーマン・ブラザーズが破産を申請した。VIXは11月20日に終値で80.86まで上がった | 金融機関への不安 | 輸出企業と銀行株を中心に日本株も大きく下げた |
| 2010年 | 欧州債務危機 | 5月10日に欧州中央銀行が市場の「深刻な緊張」に対処する措置を決めた | 国債利回りの上昇（国の信用不安） | ユーロ安と円高が日本株の重しになった |
| 2010年 | フラッシュクラッシュ | 5月6日に米国株が取引時間中に急落し、ナスダック総合は終値で3.4%下げた | 売買の仕組み | 米国市場の取引時間中に起きた短時間の混乱だった |
| — | 東日本大震災 | 大地震の直後から、日本株は震災後の最初の週に大きく売られた | 外部ショック（予告なし） | 円高が進み、政府と日銀、各国が対応した |
| 2011年 | 米国債の格下げ | 格下げ後の初日の8月8日にナスダック総合が6.9%下げ、VIXは48.0まで上がった | 国債への信用不安 | 日経平均も大きく下げた |
| 2013年 | バーナンキショック | 5月22日にバーナンキ議長が議会で経済見通しを証言し、量的緩和の縮小観測が広がった | 金利の急な動き | 日経平均は翌日に急落し、数週間にわたって荒れた |
2015年以降の暴落
| 時期 | 暴落 | 発端 | 前兆の種類 | 日本株への影響 |
|---|---|---|---|---|
| 2015年 | チャイナショック | 8月24日にVIXが終値で40.74まで上がり、ナスダック総合は3.8%下げた | 為替の急変（人民元の切り下げ） | 日経平均が連日で大きく下げた |
| 2016年 | ブレグジットショック | 6月24日に英国のEU離脱が決まり、日経平均は7.9%下げて14952.02円で引けた | 政治の予想外の結果 | 円高が同時に進んだ |
| 2018年 | VIXショック | 2月5日にNYダウが1175.21ドル下げ、VIXは37.32まで上がった | 売買の仕組み（ボラティリティ商品） | 翌日の東京市場も大きく下げた |
| 2018年 | クリスマス暴落 | 12月25日に日経平均が1010.45円下げ、19155.74円で引けた | 金利の引き締め | 日経平均は2万円を割り込んだ |
| 2020年 | コロナショック | 3月16日にNYダウが12.9%下げ、VIXは82.69まで上がった。日経平均は3月19日に終値で16552.83円まで下げた | 外部ショック（予告なし） | 各国の緊急緩和のあと、日本株は戻りに向かった |
| 2022年 | ウクライナ侵攻 | 2月24日の日経平均は25970.82円で引け、前営業日より1.81%下げた | 外部ショック（予告なし） | 原油高と円安が重なった |
| 2022年 | トラスショック | 英国の大型減税策のあと、9月26日にポンドが1.0703ドルまで下げた | 国債の信用不安と金利 | 東京が休場だった日に動いたため、反応は翌営業日にずれた |
| 2023年 | シリコンバレー銀行の破綻 | 3月10日に米当局がシリコンバレー銀行を閉鎖した | 金融機関への不安（金利上昇による含み損） | 銀行株が売られた |
| 2023年 | クレディスイス破綻 | 預金の流出が続き、スイスの大手銀行がUBSに救済合併された | 金融機関への不安 | 日本の銀行株にも売りが出た |
| 2024年 | 令和のブラックマンデー | 8月5日に日経平均が12.40%下げ、終値は31458.42円だった。下げ幅は4451.28円 | 金利と為替（円キャリー取引の巻き戻し） | 日本株の1日の下落率として2016年1月以降で最大 |
| 2025年 | DeepSeekショック | 1月27日にナスダック総合が3.1%下げた。日経平均の下げは0.92%にとどまった | 新技術による業績見通しの変化 | 半導体関連株が大きく売られた |
| 2025年 | トランプ関税ショック | 4月7日に日経平均が7.83%下げて31136.58円で引けた。VIXは4月8日に52.33まで上がった | 政策の急変 | 下げ幅は2644.00円に達した |
日本株と米国株を同じ尺度で測る
暴落ごとに記事の書き方がそろっていないと、どれが深くてどれが長かったのか比べにくい。そこで、日本と米国の月平均の株価指数を使い、各暴落の前の高値から3年以内の底までを同じ方法で測った。高値は発端の月までの12か月のうち最も高い月で、底はその高値から36か月以内で最も低い月である。
月平均の指数は、日々の終値より動きがならされる。そのため日次の下落率より小さく出る。各記事に書いてある日次の数字とは一致しない点に注意してほしい。
| 暴落 | 日本株の高値の月→底の月 | 日本株の下落率 | 米国株の高値の月→底の月 | 米国株の下落率 |
|---|---|---|---|---|
| オイルショック | 1973年1月→1974年10月 | 35.6%（21か月） | 1973年1月→1974年12月 | 45.0%（23か月） |
| ブラックマンデー | 1987年6月→1987年12月 | 15.8%（6か月） | 1987年8月→1987年12月 | 26.8%（4か月） |
| バブル崩壊 | 1989年12月→1992年8月 | 57.8%（32か月） | 1989年9月→1990年10月 | 12.9%（13か月） |
| アジア通貨危機・金融危機 | 1996年7月→1998年10月 | 37.6%（27か月） | 下げは小さい | — |
| ITバブル崩壊 | 2000年2月→2003年2月 | 50.9%（36か月） | 1999年7月→2002年7月 | 24.9%（36か月） |
| リーマンショック | 2007年10月→2009年3月 | 53.3%（17か月） | 2007年10月→2009年3月 | 53.3%（17か月） |
| 米国債格下げ・欧州債務危機 | 2011年2月→2011年11月 | 23.0%（9か月） | 2011年4月→2011年9月 | 16.1%（5か月） |
| チャイナショック | 2015年6月→2016年6月 | 22.0%（12か月） | 2015年5月→2016年2月 | 15.5%（9か月） |
| コロナショック | 2019年12月→2020年3月 | 19.9%（3か月） | 2020年1月→2020年3月 | 23.3%（2か月） |
| ウクライナ侵攻・トラスショック | 2021年9月→2022年5月 | 8.8%（8か月） | 2021年11月→2022年10月 | 17.5%（11か月） |
読み取れるのは3つである。一つは、米国株が先に深く下げる暴落（ブラックマンデー、コロナショック）では、日本株の月平均の下げが米国より浅く終わることがある点だ。二つめは、日本の金融機関や不動産が絡んだ暴落（バブル崩壊、金融危機）で、日本株の下げが長く深くなった点。三つめは、2022年のように金利と為替が主役の局面では、日本株の下げが米国より小さく済んだ年もある点である。
バブル崩壊では、この月平均の指数が高値を取り戻したのは2025年7月で、高値の月から数えて427か月かかった。日次の終値で測る日経平均とは取り戻した時期が異なる。数え方によって回復までの年数が変わることも、暴落の数字を読むときの落とし穴になる。
回復までにかかった時間
下げた株がいつ戻るのかは、持ち株を抱える人にとって最大の関心事だろう。ここでは原典で確かめられた2つの例を並べる。
NYダウは1929年9月に381の高値をつけ、1932年に41.22の安値まで下げた。1929年の高値に戻ったのは1954年11月である。ナスダック総合は、2000年3月10日の5048.62が高値で、2002年10月9日の1114.11が底だった。この高値を終値で取り戻したのは2015年4月23日で、15年余りかかっている。
一方で、短い期間で戻った暴落もある。2020年のコロナショックでは、日本と米国の月平均の指数がどちらも高値の水準を12か月以内に取り戻した。暴落の深さと回復の長さは比例しない。何が原因で下がったのか。景気や企業の利益が傷んだのか。それとも売りの連鎖だけで下がったのか。この違いで回復の速さは大きく変わる。
前兆の種類で暴落を見分ける
年表を眺めると、暴落の前に出ていたサインは型ごとに違う。次の表は、型ごとに「どんな暴落があったか」と「見るべき指標」を並べたものだ。指標は暴落を言い当てるものではなく、危険が高まっているかを測る目安である。
| 前兆の種類 | 当てはまる暴落 | 見ておく指標 |
|---|---|---|
| 資産価格の過熱 | 世界恐慌、バブル崩壊、ITバブル崩壊 | バフェット指標、シラーPER、米国の信用取引残高 |
| 金融機関への不安 | 金融危機、LTCM、リーマンショック、シリコンバレー銀行、クレディスイス | ハイイールドスプレッド、信用評価損益率 |
| 金利と為替の急変 | バーナンキショック、クリスマス暴落、令和のブラックマンデー | 逆イールド、サームルール |
| 売買の仕組みが生む連鎖 | ブラックマンデー、フラッシュクラッシュ、VIXショック | VIX指数、恐怖と強欲指数 |
| 政策や政治の急変 | ニクソンショック、ブレグジット、トラスショック、関税ショック、米国債格下げ | 事前に測る指標は少ない。VIXの上昇と、為替の動きを同時に見る |
| 予告のない外部ショック | オイルショック、同時多発テロ、東日本大震災、コロナショック | 予測は難しい。信用倍率を確かめ、信用取引の余力を残す |
注意したいのは、同じ暴落が2つの型にまたがる点である。リーマンショックは金融機関への不安だが、その前には米国の住宅価格の過熱があった。令和のブラックマンデーは金利と為替の動きが引き金だが、下げを大きくしたのは売買の仕組みだった。型は絶対の分類ではなく、見落としを減らす道具として使うのがよい。
最近の1日の下落ランキング
日経平均の2016年1月以降の1日の下落率が大きかった日を並べた。確かめられたデータはこの期間のものだけだ。それより前の下落率は、各暴落の記事で確かめてほしい。
| 順位 | 日付 | 下落率 | 終値 | 詳しい記事 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 2024年8月5日 | 12.40% | 31458.42円 | 令和のブラックマンデー |
| 2 | 2016年6月24日 | 7.92% | 14952.02円 | ブレグジットショック |
| 3 | 2025年4月7日 | 7.83% | 31136.58円 | トランプ関税ショック |
| 4 | 2020年3月13日 | 6.08% | 17431.05円 | コロナショック |
| 5 | 2024年8月2日 | 5.81% | 35909.70円 | 令和のブラックマンデーの前営業日 |
NYダウでは、同じ方法で見ると上位は2020年3月に集中した。3月16日の12.93%（2997.10ドル）が最大で、3月12日の9.99%が続く。2025年4月4日は5.50%、2018年2月5日は4.60%だった。2026年に入ってからも、日経平均は3月9日に5.20%、10月15日に4.90%下げた日がある。この両日については、原因を調べた記事をまだ用意していない。
年表から引き出せる備え
年表を通して見ると、暴落を完全に避ける方法はなく、ダメージを小さくする備えに差がつく。ここでは、年表から言えることを3つに絞る。
一つめは、信用取引の余力である。ブラックマンデーも世界恐慌も、借りたお金で買った人が売らざるを得なくなって下げが深まった。世界恐慌の前の米国では、株価の約1割だけを払って残りを借りる買い方が広がっていたとされる。信用買いの比率を、相場が荒れる前に下げておく考え方だ。
二つめは、前兆の型を意識して指標を見分けることである。過熱の型にはバフェット指標、金融不安の型にはスプレッド、売買の仕組みの型にはVIXが当てはまる。全部を毎日追う必要はない。持ち株がどの型に弱いかを確かめるだけでも、見落としは減る。
三つめは、暴落のあとにすぐ全部を売らないことだ。2020年のように1年以内に戻った例もあれば、ITバブルのように15年余りかかった例もある。違いは、下げの原因が一時的なものかどうかにある。売るか持つかは、原因を確かめてから決めたい。
よくある質問
株価の暴落で最も大きかったのはいつですか
米国株の1日の下落率では、1987年10月19日のブラックマンデーで、NYダウが22.6%下げたのが最大とされています。期間をとると、NYダウは1929年9月の高値から1932年の安値まで89%下げました。
暴落からの回復にはどれくらいかかりますか
暴落ごとに大きく違います。NYダウは1929年の高値に戻るまで25年かかり、ナスダック総合はITバブルの高値を取り戻すまで15年余りかかりました。一方、2020年のコロナショックは月平均の指数で12か月以内に戻っています。
次の暴落はいつ起きますか
時期は誰にも分かりません。年表が示すのは、過熱や金融不安のように前兆を測れる型と、予告なく起きる外部ショックの両方があるという事実です。予測を当てにするより、下げたときに耐えられる持ち方を決めておく方が確実です。
暴落は年に何回も起きますか
このページに載せた暴落は、1929年から2025年までに30件です。ただし何を暴落と呼ぶかで数は変わります。下落率の基準を決めて数え直したものではなく、サイト内の暴落記事を並べたものです。
暴落の歴史を振り返る意味は、次の日付を当てることではなく、危険が高まるときの形を知ることにある。気になる暴落があれば、年表の各行から詳しい記事に進んでほしい。投資の判断は、最終的にそれぞれの責任で行うものである。
