ブラックマンデーの株価は1日22.6%安　暴落の前兆と身の守り方

1987年10月19日の月曜日。ニューヨーク証券取引所の売買システムには朝から売り注文が積み上がり、値段のつかない銘柄が並んだ。ダウ工業株30種平均はこの1日で508ドル下げ、下落率は22.6%に達した。今も破られていない1日の最大下落率である。

東京市場が開いたのはその数時間後、日本時間の10月20日火曜日だった。寄り付きから売り気配の銘柄が続出し、日経平均株価は3836円48銭安の2万1910円08銭で引けた。下落率は14.90%。日本株の1日の下落率としては今も最大の記録である。

この暴落は景気後退のニュースから始まったわけではない。売りが売りを呼ぶ仕組みが市場の中に組み込まれていて、それが一斉に動いた。仕組みを知っておくと、同じ形の危険を前もって察しやすくなる。

ブラックマンデーで何が起きたか

暴落は月曜日に突然始まったわけではない。NYダウは1987年8月25日に2722ドル台の高値をつけていた。10月に入ると米国の貿易赤字の数字や税制改正案への警戒から売りが出始め、10月14日から16日の3日間で大きく値を下げていた。米連邦準備制度理事会（FRB）の歴史解説によると、16日の金曜日だけでダウは108.35ドル（4.6%）下げている。

週末を挟んだ19日の月曜日は、時差の関係でアジアと欧州が先に開いた。香港やロンドンが急落した流れを受けてニューヨークが開くと、寄り付きから売り注文が買い注文を大きく上回った。終値は1738.74ドル。S&P500も20%を超える下げとなった。

世界の市場も軒並み崩れた。香港証券取引所は先物市場の混乱を受けて4営業日にわたって取引を止めた。再開した日には売りがまとめて出て、下げはかえって大きくなった。市場を閉じても売りたい人は消えないという事実を、香港の例ははっきり示している。

暴落の原因はひとつではなかった

ブラックマンデーの原因は今も研究者の間で議論が続いている。ただ下げの「きっかけ」と下げを「大きくした仕組み」を分けて考えると整理しやすい。

きっかけはドル安と金利への不安

1980年代半ばの米国は財政赤字と貿易赤字を同時に抱え、「双子の赤字」と呼ばれていた。1985年のプラザ合意以降はドル安が進み、輸入物価からインフレが再燃するのではという警戒が強まった。インフレを抑えるには金利を上げる必要がある。金利が上がれば株の割高感が目立つ。株価が夏まで上がり続けていた分だけ、この不安に対する市場の備えは薄かった。

10月中旬には貿易赤字の数字が予想より悪く出た。さらに企業買収にかかる税の優遇を見直す法案が議会で取り上げられ、買収期待で上がっていた銘柄に売りが出た。こうした材料が重なったまま週末を越え、月曜日が来た。

ポートフォリオ・インシュアランスが下げを加速させた

下げを大きくした最大の要因として挙げられるのが、ポートフォリオ・インシュアランスという運用手法である。株価が下がったら株価指数先物を売り、持ち株の損失を一定の範囲に抑える。年金などの大口の資金がこの手法を使っていた。

問題は、全員が同じルールで動くことだった。株価が下がると先物の売りが出る。先物が下がるとさらに売りが出る。1社ずつ見れば合理的な守りの売りが、市場全体では下げをさらに速める売りになった。ブレイディ報告もこの手法を下げを加速させた要因のひとつに挙げている。

指数裁定のプログラム売買が現物株に売りを運んだ

先物が売られて現物株より安くなると、その差を狙う指数裁定取引が動く。安い先物を買い、割高になった現物株の束をコンピューターで一斉に売る。この売買がプログラム売買である。先物市場の売りは裁定取引を通じて現物株の売りとなってニューヨークの立会場に持ち込まれた。

当日は注文があまりに多く、取引所の注文処理が追いつかなかった。値段がつかない銘柄が多いため、指数は実際の売買を反映しなくなった。先物と現物の値段が大きく離れ、どこが本当の値段なのか誰にも分からなくなった。値段が見えない状態は売り手をさらに慌てさせ、投げ売りを呼んだ。

日本株への影響は翌日にまとめて来た

東京市場はニューヨークより先に19日の取引を終えていた。そのため米国の暴落は丸ごと20日の東京に持ち込まれた。日経平均の前日終値は2万5746円56銭。20日の終値は2万1910円08銭で、1日で3836円48銭が消えた。

項目	数字
日経平均の前日終値（10月19日）	2万5746円56銭
日経平均の終値（10月20日）	2万1910円08銭
日経平均の下落幅・下落率	3836円48銭安（14.90%安）
TOPIXの下落幅・下落率	313.27ポイント安（14.86%安）
翌21日の日経平均	2037円32銭高と急反発

14.90%という下落率は、1953年3月のスターリン暴落の10.0%を34年ぶりに塗り替えた。2024年8月5日には日経平均が4451円28銭下げ、下落幅では記録を更新している。ただその日の下落率は12.40%で、率で見ればブラックマンデーの翌日がいまも最大である。

日本株の特徴は戻りの速さにあった。翌21日には2037円32銭高と大きく反発し、この反発が世界の市場に安心感を与えたといわれる。当時の日本は低金利と金余りの中にあり、株価は上昇の勢いを保っていた。

回復までの期間は国によって大きく違った

日経平均が終値でブラックマンデー前の水準を取り戻したのは1988年3月17日である。三井住友DSアセットマネジメントの解説によると、およそ5か月、100営業日かかった。4月初めには暴落前の高値2万6646円も上回り、日本株はそのまま1989年末のバブルの頂点へ向かっていく。

米国の回復はもっと遅かった。ダウは暴落後の2営業日で288ドルを取り戻し、下げ幅の半分以上を埋めた。それでもS&P500が暴落前の高値に戻ったのは1989年7月で、2年近くかかっている。

FRBは10月20日の取引開始前に、経済と金融システムを支える流動性の供給源となる用意があると表明した。資金繰りに詰まった証券会社や銀行が連鎖して倒れる事態はこれで防がれた。暴落が景気後退に直結しなかった理由として、この素早い対応がよく挙げられる。

回復の速さは、その国の景気や金融政策の状況で大きく変わる。日本のように金融緩和が続いていた国は早く戻り、景気の先行きに不安を残した国は時間がかかった。暴落を見たときは、下げ幅だけでなく中央銀行が動ける余地があるかを確かめておきたい。

サーキットブレーカーはブラックマンデーから生まれた

暴落の後、米国ではレーガン大統領の指示でニコラス・ブレイディを委員長とする特別委員会が調査を行った。1988年1月のブレイディ報告は下げを加速させた要因を4つ挙げた。ポートフォリオ・インシュアランスと指数裁定取引、ニューヨーク証券取引所の売買システムの欠陥、そして市場どうしの連携不足である。そのうえで、相場が急落したときに取引を一時止める仕組みを提案した。

この提案から生まれたのがサーキットブレーカーである。ニューヨーク証券取引所は1988年10月19日に規則80Bを定め、ダウが前日終値から250ドル下げたら全銘柄の取引を1時間止めることにした。初めて全市場が止まったのは1997年10月27日で、ダウは554ドル下げた。

今の米国のルールはS&P500の下落率を基準にしている。7%と13%の下げで取引を一時停止し、20%下げるとその日の取引を打ち切る。2020年3月のコロナショックでは数日のうちに何度も発動した。日本の株式市場には1銘柄ごとの値幅制限があり、1日に動ける幅が決まっている。先物市場にも急変時に取引を一時中断する仕組みがある。

サーキットブレーカーで下げそのものが止まるわけではない。売り手と買い手に考える時間を与え、注文の処理を追いつかせるための仕組みである。香港の例のように、止めている間に売りがたまることもある。停止が明けた直後の値動きはむしろ荒くなりやすい。

今の相場に通じる教訓と前兆の見分け方

ブラックマンデーの直前に「明日22%下がる」と分かった人はほとんどいない。それでも振り返ると、危険が積み上がっていた形跡はいくつもあった。今の相場でも見られる兆しを挙げる。

上昇が長く続き割高感が強い

NYダウは1987年の年初から8月の高値まで大きく上げていた。上げ相場が長く続くと、少しの悪材料にも売りが出やすくなる。株価収益率（PER）が過去の平均より高い水準にあるときは、下げの材料に敏感になっておきたい。

金利と為替が同時に動いている

1987年はドル安とインフレ懸念で金利が上がっていた。長期金利が短い期間で急に上がり、同時に為替が大きく動くときは、株の値段の前提が揺らいでいる合図である。日本株なら円高が急に進む場面に気をつけたい。2024年8月の急落も円高と米国株安が重なって起きた。

暴落の数日前から下げが加速している

ブラックマンデーの前の週、ダウはすでに3日続けて大きく下げていた。高値圏で大きな陰線が続き、反発が弱いときは要注意である。金曜日に大きく下げて週末を迎える形は特に危ない。週末に悪いニュースが重なると月曜日に売りがまとめて出る。

同じ方向の売りを生む仕組みが膨らんでいる

当時のポートフォリオ・インシュアランスにあたるものが今も膨らんでいないかを見る。信用買い残が積み上がっている銘柄は、下げると追証の発生で投げ売りが出やすい。レバレッジ型の上場投資信託の残高が大きいときも、相場が急に動くと引けにかけて同じ方向の売買が出る。日本取引所グループが毎週公表している信用取引残高は無料で確かめられる。

暴落の日に株を持っていたらどう動くか

ブラックマンデーのような日は、寄り付きから売り気配のまま値がつかない銘柄が出る。成行の売り注文を出しても、想像よりずっと安い値段で約定することがある。慌てて全部を売る前に、いくつか確かめておくことがある。

まず信用取引を使っているかどうかで優先順位が変わる。信用買いをしている人は、追証が出る水準を前もって計算しておく。暴落の日に追証が出ると、翌日以降の反発を待つ余裕がなくなる。現物だけで持っている人は、強制的に売らされることはない。

次に、売る理由が会社の中身にあるのか相場全体にあるのかを分けて考える。ブラックマンデーの下げは市場の仕組みが生んだもので、個別企業の業績が1日で悪くなったわけではない。業績に変化がない銘柄まで投げると、翌日の急反発を取り逃がすことがある。

普段からできる備えもある。1銘柄や1つの国に資金を集めすぎない。手元に現金を残し、下げたときに慌てて売らなくて済むようにしておく。逆指値の注文は守りに役立つ。ただし寄り付きで大きく値が飛ぶと、指定した値段よりかなり安く約定することは覚えておきたい。

ブラックマンデーについてよくある質問

仕組みが生む暴落は形を変えて繰り返す

ブラックマンデーは景気の大崩れではなく、市場の中の売りの仕組みが一斉に動いて起きた暴落だった。日経平均は5か月で戻ったが、その間に信用取引で追証を受けた人や、底値で投げた人は大きな損失を確定させている。下げの大きさよりも、その日に動けなくなる持ち方のほうが危ない。

上昇が続いて割高感が強いとき、金利と為替が同時に揺れているとき、信用買い残が膨らんでいるときは持ち高を見直す合図になる。どこまで備えるか、どの株を持ち続けるかは、個人投資家それぞれが自分の資金と目的に合わせて決めるものである。