オイルショックとは　株価37%安の経緯と第2次で崩れなかった理由

1973年10月の終わり。大阪の千里ニュータウンにあるスーパーに、トイレットペーパーを求める客が押し寄せた。紙がなくなるという噂はまたたく間に全国へ広がり、洗剤や砂糖まで店の棚から消えた。産油国が原油の値上げを発表してから、まだ2週間ほどしかたっていなかった。

ところが株式市場の反応は遅かった。第四次中東戦争が始まる前日の10月5日、日経平均株価の終値は4562円13銭。下旬には4600円台に戻している。本格的な売りが出たのは11月の半ばからで、12月18日には3958円57銭まで下げた。底はさらに10か月後の1974年10月9日で、3355円13銭だった。

オイルショックは1日で市場が崩れた暴落ではない。物価と金利が上がって企業の利益が削られ、株価はじわじわと切り下がっていった。長く続く下げの型として、今の相場にもそのまま当てはまる部分が多い。

オイルショックとは何だったのか

オイルショックは石油危機とも呼ばれる。原油の供給が細って値段が急に跳ね上がり、世界の経済が混乱した出来事を指す。1973年秋の第1次と1979年の第2次の2回があった。

第1次のきっかけは1973年10月6日に始まった第四次中東戦争だった。10日後の10月16日、ペルシャ湾岸の産油国は原油の公示価格を1バレル3.01ドルから5.12ドルへ70%引き上げた。翌17日にはアラブの産油国がイスラエル寄りの国への輸出を絞る方針を打ち出し、生産を毎月減らしていくと決めた。12月23日には翌1974年1月から11.65ドルにすると発表した。わずか3か月ほどで原油の値段は4倍近くになった。

当時の日本は高度成長の終わりにあった。造船や鉄鋼や石油化学といった重厚長大の産業が経済を引っぱり、そのエネルギーの多くを輸入の石油に頼っていた。三井住友DSアセットマネジメントのレポートによると、原油の約8割を中東から買っていた。燃料と原料の両方が一度に高くなり、しかも量が足りなくなるかもしれないという不安が重なった。

第2次は1979年2月のイラン革命から本格化した。イランの石油生産は大きく落ち込み、産油国は値上げを重ねた。1979年4月に1バレル15ドル台だった原油は、その後の12か月で39ドル台まで上がった。上がり方は第1次に劣らなかったが、日本の株価の動きはまるで違うものになった。

第1次オイルショックの時系列

株価を押し下げたのは原油そのものより物価と金利

オイルショックの株価を日次の終値でたどると、意外な形が見えてくる。日経平均の天井は1973年1月で、中東で戦争が始まる9か月も前だった。原油が上がる前から相場はすでに下り坂に入っていた。

理由は国内の景気の過熱にある。1972年から1973年にかけて、金融の緩和と列島改造ブームが重なり地価も物価も上がっていた。狂乱物価の名付け親とされる福田赳夫の言葉が生まれる前から、インフレの火種はくすぶっていた。日本銀行は1973年4月から公定歩合を上げ始め、8月までに4回引き上げている。株が下がり始めたのはこの金融引き締めと重なる。

そこへ原油の値上げが重なった。すでに上がっていた物価にさらに燃料代が上乗せされ、インフレは手がつけられない勢いになった。物価の上昇率を数字で見ると、1973年の消費者物価は11.7%、1974年は23.2%。卸売物価は1974年に31.4%も上がった。1974年の春闘では賃上げ率が3割を超え、人件費も企業を圧迫した。

物価を抑えるため、日本銀行は1973年12月22日に公定歩合を7.00%から9.00%へ一度に2%引き上げた。政府は総需要抑制の政策をとり、石油の使用を国が調整できる法律もつくった。お金の流れを細くすれば物価は落ち着くが、そのぶん景気は冷える。企業は値上がりした原料を製品価格に転嫁しきれず、借入金の利払いも重くなった。

株価を下げた3つの経路

当時の値動きを分けて考えると、株価を下げた力は大きく3つに分けられる。1つ目は原料と燃料のコスト増で、石油を大量に使う素材産業ほど利益が削られた。2つ目は金利の上昇で、預金や債券の利回りが上がれば株を持つ理由が薄れる。3つ目は景気の後退で、総需要抑制によって国内の需要そのものが落ち込んだ。

3つとも原油高が始まった日に一度に効いたわけではない。コスト増は決算に出るまで数か月かかる。金利の引き上げは何度かに分かれて行われた。景気の落ち込みは統計で確かめられるまでさらに時間がかかる。株価の底が戦争開始から1年後の1974年10月までずれこんだのはこのためだった。

日本株への影響を数字で見る

日経平均の日次終値をもとに、第1次オイルショック前後の主な数字を並べた。下落率は高値からの計算である。

時点	日経平均終値	1973年1月高値からの下落率
1973年1月24日（高値）	5359円74銭	―
1973年10月5日（中東戦争開始前日）	4562円13銭	−14.9%
1973年12月18日（年内の安値）	3958円57銭	−26.1%
1973年12月28日（大納会）	4306円80銭	−19.6%
1974年6月6日（戻り高値）	4782円27銭	−10.8%
1974年10月9日（底）	3355円13銭	−37.4%

中東戦争の開始前日から見ると、底までの下落率は26.5%になる。リーマンショックやブラックマンデーのような1日で十数%下げる場面はなかった。この間で最も大きく下げた日は1974年10月9日の5.41%安で、その日がちょうど底になった。

目を引くのは1974年前半の戻りの強さだ。年明けから半年で日経平均は4782円まで戻した。最悪期を抜けたと考えて買い戻した投資家も多かったはずだが、その後の4か月で再び3割近く下げて安値を更新した。インフレと高金利が続く間は戻りが売られるという典型的な形だった。

業種で明暗が分かれた

原油高の打撃は業種によって大きく違った。燃料を大量に使う電力や海運や化学、原料に石油を使う合成繊維や石油化学は利益が大きく落ちた。造船は長く続いた受注ブームが終わり、その後の長い構造不況の入口に立った。

物の値段が上がる局面では、価格を決める力を持つ企業と持たない企業の差がはっきり出る。指数が37%下げた裏で、個別の銘柄の値動きは業種ごとにまったく違っていた。

回復までにかかった5年

日経平均が1973年1月の高値5359円74銭を終値で初めて上回ったのは、1978年3月28日のことだった。天井から5年2か月、底からでも3年5か月かかっている。

回復の道のりは平らではなかった。日本銀行は1975年4月16日から公定歩合の引き下げに転じ、1978年3月16日には3.50%まで下げた。物価が落ち着き、金利が下がり、企業が省エネで利益を取り戻すという順番で相場は持ち直した。日経平均が戦争開始前日の4562円を上回ったのは1975年5月12日で、この段階では高値はまだはるか先だった。

この5年間は日本企業が体質を変えた時期でもある。重油を大量に使う設備を見直し、熱を回収し、工程を短くした。燃費のいい小型車や省電力の家電は、のちに日本の輸出の柱になっていく。株価の回復は企業の中身が変わった結果としてやってきた。

第2次オイルショックで株価が崩れなかった理由

1979年のイラン革命で原油は再び急騰した。国際的な取引価格で見ると、1979年4月に1バレル15.85ドルだった原油は、その後12か月で39.50ドルまで上がった。上昇の幅だけなら第1次に近い。日本銀行も1979年4月から公定歩合を5回引き上げ、1980年3月19日には第1次のときと同じ9.00%に達した。

それでも日経平均は崩れなかった。1978年の大納会で6001円85銭だった指数は、1979年末に6569円47銭、1980年末には7063円13銭と2年続けて上昇した。1979年の安値は4月10日の5925円87銭で、年初からの下げは小さくとどまった。

項目	第1次（1973年）	第2次（1979年）
きっかけ	第四次中東戦争と産油国の減産	イラン革命とイランの生産停止
原油価格	約3か月で約4倍（3.01→11.65ドル）	約1年で約2.5倍（15.85→39.50ドル）
直前の国内景気	過熱し物価がすでに上昇	物価は落ち着き金利も低い水準
公定歩合のピーク	9.00%（1973年12月）	9.00%（1980年3月）
消費者物価	1974年に23.2%上昇	第1次ほどの高騰にはならなかった
日経平均	高値から37.4%下落	1979年、1980年とも年間で上昇

違いを生んだ点は大きく2つある。1つ目は出発点の景気である。第1次は過熱した経済に原油高が重なったが、第2次の直前は物価が落ち着き、公定歩合も3.50%と低かった。利上げの余地があり、インフレを早めに抑え込めた。

2つ目は企業の省エネである。第1次のあとの5年で、日本の工場は石油の使い方を大きく変えていた。1979年には省エネ法が制定され、国としてもエネルギーの効率を高める仕組みを整えた。同じだけ原油が上がっても、利益への打撃は小さくなっていた。

第2次の間に日本の自動車は世界で存在感を増した。米国の新車販売に占める日本車の割合は1976年の9%から1980年には21%に伸びたとされる。原油高は燃費のいい車をつくる企業にとって追い風になった。危機のときに強みを持つ企業がどこかを見ると、同じ原油高でも株価の行き先は正反対になる。

今の相場に通じる教訓と前兆の見分け方

2回のオイルショックを並べると、原油高そのものより、原油高を受け止める経済の状態が株価を決めていたことが分かる。この見方は今の相場でもそのまま使える。原油が急に上がるニュースが出たときは、次の点を順に確かめておきたい。

物価がすでに上がっているか

第1次の怖さはインフレの上にインフレが重なったことにある。総務省が毎月発表する消費者物価指数と、日本銀行が発表する企業物価指数を見れば、原油高の前に物価がどこまで上がっていたかが分かる。物価が高い水準にあるときの原油高は、金利の上昇を通じて株価に効いてくる。

中央銀行が利上げを急いでいるか

1973年の株価は利上げの開始とともに天井をつけ、一気に2%の利上げのあとで底に向かった。日本銀行の金融政策決定会合の結果や総裁の会見で、物価を理由にした利上げの姿勢が強まっていないかを見る。米国の政策金利も同じように確かめておく。

円安が原油高を増幅していないか

原油はドルで取引される。円安が進んでいるときに原油が上がると、円で払う値段は二重に上がる。ドル建ての原油価格だけでなく、円に直した輸入価格がどう動いているかを見たほうが企業の負担に近い数字になる。

業績予想の修正が出始めていないか

企業へのコストの打撃は決算と業績予想の修正で表に出る。TDnetの適時開示で「業績予想の修正に関するお知らせ」を検索し、理由欄に原材料価格や燃料費の上昇を挙げる会社が増えていないかを見る。燃料を多く使う業種で下方修正が続くようなら、原油高が利益に届き始めた合図になる。電力や海運や空運、化学や紙パルプがその代表だ。

原油高の局面で株を持っているときの行動

原油が急騰したとき、持ち株をすぐ全部売る必要があるとは限らない。オイルショックの経緯から考えると、次の順番で見直すのが現実的だ。

まず持ち株を、原油高で利益が減る会社と増える会社と影響の小さい会社に分ける。燃料や石油由来の原料を大量に使い、値上げを通しにくい会社は第1次で最も下げた型にあたる。そうした銘柄の比率が高いなら、決算や業績予想の修正を待たずに一部を減らすことを考えておく。

次に、信用取引で買っている銘柄を確かめる。オイルショックのような下げは1日で終わらず、戻りを挟みながら1年以上続くことがある。信用買いの建玉を抱えたまま長い下げに入ると、追証で安値での投げ売りを迫られやすい。長引く下げでは、現物でも持ち続けられる量まで建玉を落としておくほうが安全だ。

そして、買い戻しを急がない。第1次では戦争開始から底まで1年かかり、途中に大きな戻りもあった。物価の伸びが鈍り、中央銀行が利上げを止め、企業の業績予想の下方修正が一巡する。株価が本当に底を打ったのは、こうした変化がそろったあとだった。

原油高で利益が増える業種に乗り換えるやり方もあるが、こちらも注意がいる。石油元売りのように在庫の値上がりで利益が膨らむ会社は、原油が下がり始めると在庫の評価損で逆に利益が縮みやすい。

よくある質問

原油高の怖さは物価と金利を通じてやってくる

第1次オイルショックで日経平均が37%下げたのは、原油の値上げが過熱した経済に火を注ぎ、物価と金利を同時に押し上げたからだった。底は戦争の開始から1年後にやってきて、高値を取り戻すまでには5年以上かかった。一方で6年後の第2次では、原油が同じように跳ね上がっても株価は崩れなかった。

原油の急騰を伝えるニュースは、そのたびに大きく扱われる。そのときに見るべきなのは原油の値段の大きさより、物価と金利と企業の利益がどう動き出すかである。当サイトでは過去の暴落の型を手がかりに、こうした危険の芽を先回りして伝えていく。どの局面で売り、どこで持ち続けるかは、最後は株を持つ一人一人が自分の資金と考えで決めることになる。