マイケル・バーリのAIバブル崩壊2027年説｜プットと日本株の備え

2026年9月28日の米国市場の引け後、マイケル・バーリ氏が有料ニュースレターに新しい投稿を出した。中身は「AIブームの崩壊はこれまでの想定より早く来る」というものだった。基本シナリオを2028年から2027年へ1年早め、持っていた空売りをプットオプションに切り替えたと明かした。

日本でも10月5日にこの投稿が詳しく伝えられた。2008年の住宅バブル崩壊を当てた投資家が、満期と価格まで示して「来年」と書いたことになる。一方でこの日のナスダック100は3万1076ポイント台と過去最高圏にあり、日経平均も10月7日に7万35円で引けている。市場はまだ警告に耳を貸していない。

この警告はどこまで当てにできるのか。バーリ氏の見立ての中身と過去の実績、ポジションの数字を順に確かめ、日本株を持つ個人投資家が見ておきたい前兆と備えまでをまとめた。

バーリ氏が投稿で示した見立て

ビジネスインサイダーによると、バーリ氏はこれまで2028年を基本シナリオとしていた。今回の投稿では、AI関連株への弱気の見方は今後1年のうちに現実になるという確信がこれまで以上に強まったと書いている。

主張の骨組みは3つに分けられる。まずAI関連の企業はデータセンターの建設に巨額の資金を注ぎ込んでおり、その多くを借金でまかなっている。次に、この設備投資がAIの売上で回収できる見込みはまだ立っていない。最後に、金利が上がるとデータセンターに資金を出しているプライベートエクイティや融資の市場が苦しくなり、資金の流れが細る。

投稿の中でバーリ氏は「支出が止まるか減速すれば、全てが崩壊する」と述べている。巨大な設備投資そのものが半導体や電力関連の売上を支えているため、投資の手が止まった時点で連鎖が始まるという読みだ。

バーリ氏は2025年11月にも、大手クラウド企業がサーバーの耐用年数を長く見積もり、減価償却を少なく計上していると指摘していた。2026〜2028年の3年間で利益が合計1760億ドル多く見えるという試算だった。今回の時期の前倒しは、この会計への疑いに金利と債務の問題を重ねた形になっている。

バーリ氏とはどんな投資家か

バーリ氏は医師から転じた投資家で、2000年にヘッジファンドのサイオン・キャピタルを立ち上げた。2005年ごろから米国の住宅ローン担保証券の値下がりに賭ける取引を始め、2007〜2008年のサブプライム危機で大きな利益を上げた。この取引はマイケル・ルイスの著書『世紀の空売り』と映画『マネー・ショート』で広く知られるようになった。危機がどう広がったかはリーマンショックの記事で振り返っている。

ただしその後の警告は外れたものも多い。2021年には米テスラ株のプットを持っていたことが開示され、同じ年に「史上最大の暴落」が来ると繰り返し発信した。2023年1月31日には短く「売れ」と投稿し、3月30日に「売れと言ったのは間違いだった」と自ら認めている。この年の1〜3月にナスダック総合指数は16.8%上がった。

2023年8月に公表された第2四半期の保有報告では、S&P500とナスダック100に連動するETFのプットを想定元本で約16億ドル分持っていたことが分かった。このときも株価は下がらず、相場は2024年にかけて上昇を続けた。的中した1回の印象が強い人だが、早すぎる警告や外れた警告も少なくないことは押さえておきたい。

ポジションの中身を読み解く

プットオプションは、決められた期日までに決められた価格で売る権利のことだ。この決められた価格を権利行使価格と呼ぶ。株価が権利行使価格より下がるほど権利の価値が上がり、下がらなければ買ったときに払った代金（プレミアム）を失うだけで終わる。

空売りは株価が上がり続けると損失に上限がない。プットなら損失は払った代金までに限られ、少ない元手で大きな下落に賭けられる。そのかわり満期までに下がらなければ価値はゼロに近づく。時期を2027年と区切ったことと、空売りをプットに替えたことは表裏の関係にある。

国内外の報道をもとに、明らかになった内容を表にまとめた。権利行使価格が報じられていない銘柄はその旨を書いている。

対象	満期	権利行使価格	基準の水準と下落の想定
エヌビディア	2027年9月	100ドル台半ば	9月28日の終値228.86ドルから3割強下
ナスダック100	2027年9月	2万4000ポイント台	9月28日の終値3万276ポイントから約2割下
マイクロン	2027年6月	500ドル前後（報道による）	5割以上の下落を見込む水準との分析
パランティア・オラクル・キャタピラー・ネビウス・半導体ETF	2027年6〜12月	報道で明らかにされていない	不明
メットライフ	報道で明らかにされていない	報道で明らかにされていない	新たにプットを買ったと報じられた

ナスダック100の権利行使価格が約2割下という点は大事な手がかりになる。2割の下げは相場の言葉でいう弱気相場の入り口にあたるが、2000年からのITバブル崩壊でナスダック総合指数が記録した78%安とは桁が違う。バーリ氏が想定しているのは指数の全面崩壊というより、AIの主役銘柄に下げが集中する形だと読める。

見落とせない点がある。サイオンは2025年末までにファンドを閉じたため、米SECの保有報告（13F）は2025年9月末時点のものが最後になった。2025年11月3日に出たこの報告では、エヌビディア100万株分とパランティア500万株分のプットが載っていた。報告上の金額はそれぞれ約1.9億ドルと約9.1億ドルだが、これは原資産の株価で計算した額だ。バーリ氏自身はパランティアのプットに実際に払った代金は約920万ドルだったと説明している。

今回の2027年満期のポジションは、本人のニュースレターでの申告で知られているだけで、公的な開示で裏づけられたものではない。2026年9月上旬にはエヌビディアの2026年12月満期のプットを手放したことも報じられており、持ち高は短い間に入れ替わっている。数字は「本人がそう書いた」という前提で読む必要がある。

主張の根拠をデータで確かめる

バーリ氏の主張が数字で裏づけられるかを、設備投資・債務・金利・株価の評価水準の4つで確かめた。

設備投資は年7000億ドル超の規模に

マイクロソフト・アルファベット・アマゾン・メタの4社が示した2026年の設備投資の見通しは、7月の決算後に合計で7000億ドルを超えた。複数の米報道によると、アマゾンは約2200億ドル、アルファベットは1950億〜2050億ドルを見込んでいる。投資の勢いは衰えていない。

借金でまかなう割合が増えている

7月23日に伝えられた集計では、AI関連の債券発行は2026年に入ってからの累計で4890億ドルに達した。2025年の1年間の3220億ドルをすでに大きく上回る。オラクルの長期債務は960億ドルから1490億ドルに増えた。手元の現金だけで投資をまかなえた時期は過ぎ、借金の比重が高まっていることは数字で確かめられる。

金利は年初から1%以上上がった

米10年債の利回りは2026年1月2日に4.19%だった。9月に入って上昇が速まり、9月30日には5.29%、10月5日には5.31%をつけた。米連邦準備理事会も9月に政策金利の上限を3.75%から4.00%へ引き上げた。社債で資金を集める企業にとって、借り換えや新たな発行のコストは確実に重くなっている。

評価水準は見る物差しで割れる

景気の波をならした株価の割高さを示すシラーPERは、2026年10月7日時点で41.80だった。ITバブルの頂点だった1999年12月の44.19に近い。一方で10月2日時点の集計では、S&P500の予想PERは19.0倍で、過去5年平均の19.8倍と10年平均の19.1倍を下回る。アナリストは2026年のS&P500の1株利益が32.4%伸びると見込んでいる。

ITバブルのころと違い、今の主役企業は実際に大きな利益を出している。過去の利益で見ると割高だが、これから先の利益で見ると割高ではない。この差は、利益の伸びが続くという前提にどれだけ寄りかかっているかを表している。利益の伸びが止まったときに下げ幅が大きくなる構図は、ITバブル崩壊のときと共通している。

反対の見方も根強い

バーリ氏の見立てには反論も多い。最も大きいのは、利益が実際に伸びているという点だ。2026年7〜9月期のS&P500の増益率は29.5%の見込みで、四半期の初めの予想より上方修正されている。業績の見通しを引き上げた企業はIT分野に集中している。

減価償却の指摘にも反論がある。エヌビディアやコアウィーブは、画像処理半導体は4〜6年使えると説明してきた。古い世代の半導体にも中古で買い手がつくという主張だ。どちらの見方が正しいかは、旧型の半導体の値下がりが実際にどう進むかで決まる。

バーリ氏の姿勢そのものにも揺れがある。米報道によると、2026年8月下旬にはエヌビディアについて「とんでもなく割安」と書いて買いのポジションを持ち、9月上旬にはプットの一部を手放した。その数週間後に再び弱気に戻っている。時期の読みを何度も修正してきた過去と合わせると、2027年という年を確定した予定のように受け取るのは危うい。

日本株への波及を考える

まず事実として、日本株は2026年に大きく上がっている。日経平均の終値は2025年12月30日の5万339円から2026年10月7日の7万35円まで約39%上昇した。同じ期間にナスダック100は2万5206ポイント（1月2日）から3万1224ポイント（10月6日）へ約24%上がっている。

9月の日々の市況を見ると、日経平均の寄与度の上位や下位にはアドバンテスト・東京エレクトロン・ソフトバンクグループが繰り返し並んでいる。これらは株価が高く指数への影響が大きい銘柄で、米国のAI関連株と同じ方向に動きやすい。キオクシアホールディングスやフジクラなど、データセンター向けの需要で買われた銘柄も寄与度の上位に顔を出している。

ここからは一般論になる。米国のAI関連株が2割、3割と下げる局面では、半導体製造装置や電子部品の銘柄も連れ安になりやすい。日経平均は値がさの半導体株の比重が高いため、TOPIXより下げが大きくなる可能性がある。円高が同時に進めば輸出企業の利益見通しも下がる。ただしこれは過去の傾向からの推測で、バーリ氏が日本株について何かを述べたわけではない。

個人投資家が今確認したい前兆と備え

バーリ氏の予想が当たるかどうかを当てにいく必要はない。崩れるときに先に出やすいサインを決めておき、出たら動けるようにしておくほうが現実的だ。

米国のハイイールド債の上乗せ金利は2026年10月6日時点で3.03%だった。年初の2.83%からわずかに広がった程度で、信用市場はまだ落ち着いている。この数字が急に広がり始めたら、借金に頼る投資の流れが細り始めた合図になる。

持ち株の側でできることもある。日経平均連動の投資信託やETFを持っている人は、半導体関連の比重が思ったより大きいことを一度確かめておくとよい。個別の半導体株に資金が偏っているなら、どこまで下がったら減らすかを今のうちに決めておく。信用取引で買っている人は、2割の下げで追証が出ないかを計算しておきたい。

決算の日程も押さえておきたい。米大手クラウド企業の7〜9月期決算は10月下旬に集中し、エヌビディアの決算は11月下旬に予定されることが多い。設備投資の見通しが前回から下がるかどうかが、バーリ氏の主張の当否を最初に試す場面になる。

よくある質問

警告を自分の物差しに置き換える

バーリ氏の今回の投稿は、満期と権利行使価格まで示した具体的な賭けだった。ナスダック100で約2割、エヌビディアで3割強の下げを1年以内に見込んでいる。金利の上昇と借金に頼る設備投資という根拠は、数字のうえでも確かめられた。

一方で企業の利益は伸び続けており、予想PERで見れば割高とは言い切れない。本人の時期の読みも何度も変わってきた。警告をそのまま信じるのでも笑い飛ばすのでもなく、設備投資の見通しや金利、信用市場の数字を自分で追う材料にしたい。どの銘柄をどこまで持つかを決めるのは、最後は株を持つ一人一人だ。